カーライフを楽しむためには、一定期間ごとにきちんと車検を受けることが必要不可欠です。
そもそも車検とは、その車が公道を走るにあたって、安全に運行できる状態か検査をするものです。もし、車検を受けていない車が、たくさん道路を走っていたら危険ですよね。皆が安心して道路で車を運転するために、車検はとても大切なものです。
しかし、車検の時期をうっかり忘れてしまい、有効期間が切れてしまった。ということがあるかもしれません。本記事では、車検が切れてしまった時の罰則や、対処方法などについて詳しく説明します。また、併せて車検について知っておきたい基本情報についても、確認していきます。
車検が切れた時の罰則について

ディーラーや前回車検を受けた業者から車検の案内が届き、そろそろ車検の時期だと思ってはいたものの、日々の生活や仕事が忙しく、気づいたら車検を忘れてしまっていたという場合があります。
車検が切れてしまった時には、その車を運転をしてはいけません。車検が切れた時は、どのような罰則や罰金があるのでしょうか。車検が切れた際の罰則について、説明していきます。
車検を忘れてしまった場合
車検制度は道路運送車両法に定められており、車種区分によって1年、3年のスパンで車検を受ける必要があります。ですが、これは公道を走行させる場合には必ず車検を受ける必要があるということで、車検の更新自体は実は義務ではありません。
所有している車を、公道を走らせずに保管をしておく場合には、必ずしも車検は義務ではないのです。ですから、車検切れのままでも適正に保管し、その車を運転しなければ問題はなく、罰則もありません。
普段乗っている車の車検が切れてしまった場合には、運転をせず正しく保管をしておきましょう。
車検切れのまま公道を走らせた場合
先ほど紹介した通り、車検が切れている状態で車を保管をしておくことは問題がありませんが、公道を走らせてしまうと大変な問題が発生してしまいます。
この場合、「無車検運行」となってしまいます。無車検運行は、違反点数6点、30日間の免許停止、6カ月以下の懲役または30万以下の罰金など、厳しい罰則があります。
車検切れに気づいた場合、自分で運転をして車検業者に持っていくことはできませんので、くれぐれも気をつけましょう。
自賠責保険に未加入のまま公道を走らせた場合
車検切れの時に併せて注意をしなければならないのが、自賠責保険の加入状況です。自賠責保険は法律で加入が義務付けられていますが、車検と同じタイミングで更新を設定している場合も多いのです。そのため、車検が切れているとき、自賠責保険も未加入状態になっていることもよくある事例です。
自賠責保険に未加入状態の車を、公道で走らせてしまった場合には、「無保険運行」となります。無保険運行のときの罰則は、違反点数6点、30日間の免許停止、1年以下の懲役または50万円以下の罰金になります。
自賠責保険は、任意ではなく必ず入っておかなければならない保険のため、本来は1日でも無保険の状態があってはいけないものです。気をつけなければなりません。
無車検運行および無保険運行の場合
そして、車検切れ+自賠責保険の期限切れ状態の車を公道で走らせてしまうと、無車検運行及び無保険運行という状態になってしまいます。
この場合、違反点数12点、90日間の免許停止、1年6カ月以下の懲役または80万円以下の罰金というとても厳しい罰則となっています。車検切れ、自賠責保険切れの場合には、公道で車を走らせてはいけません。
車検が切れてしまった時の対処方法

車検が切れてしまった場合、そのままの状態では、自分で運転をして車を車検業者に持っていくことができません。法律違反となってしまいます。
車検切れの場合、対処方法が2つありますので、それぞれ確認していきたいと思います。
仮ナンバーを取得する
1つ目の対処方法が、車を運転できるようにするために「仮ナンバー」を取得することです。仮ナンバーは、車検切れのときや自動車の登録の際に、臨時に公道を運行できるようにするために発行されるものです。
仮ナンバーを取得することで、取得後の数日間(通常は5日程度)、車を公道で運転できるようになります。この仮ナンバーの制度を利用して、車検業者まで自分で運転し車検をしてもらうことが可能です。
一点気をつけておきたいことは、仮ナンバーを取得する際、自賠責保険に加入をしている状態であることが条件となっていることです。自賠責保険は、車検の期間だけ加入ができる短期のものもあるので、一度自賠責保険の状況を確認してから仮ナンバーを取得しましょう。
仮ナンバーの取得は、住所がある自治体の窓口にて仮ナンバーの申請を行います。その際には運転免許証、印鑑、そして自賠責保険の保険証などが必要です。事前に、お住まいの市町村のHPなどで必要書類を確認してから手続きを行いましょう。
車検業者に依頼する
仮ナンバーを取得する方法以外にも、2つ目の対処方法として、車検業者に依頼をする方法があります。
車検業者の中には、「引き取り」に来てくれるサービスや「出張車検」のサービスがある場合があります。そのサービスは様々で、仮ナンバーを取得した上で引き取りに来てくれるサービスや、積載車での引取り、バイクの場合にはトラックに積んで車検対応をしてくれることもあります。また、現地でそのまま車検を行ってくれるサービスもあるようです。
このように、自分で運転をして持っていかなくてもすむ方法で車検を受けることも1つの方法です。ただ、引き取りに来てもらう場合や、出張車検の場合には、多くの場合通常の車検と比べて費用が高くなってしまうことが多いようです。あらかじめ、多めに車検費用を準備しておきましょう。
車検が切れるのはいつか

そもそも、車検が切れるのはいつなのか。それを事前に認識しておけば、車検切れで突然あせってしまうということもないでしょう。ここでは、車検の有効期間についておさらいをしておきましょう。
車検の有効期間は車の種類で異なる
車検は、ご存知の通り一定期間毎に受けなくてはなりません。自家用車の場合には、新車購入時は3年、その後は2年に一度有効期限が切れる前に車検をうけることになります。また、車検を受ける度に自動車検査証(車検証)を受け取ります。
尚、有効期間は車種、用途によって定められています。例えば、新車の自家用車の場合には、車検の時期は最初は3年、その後2年毎ですが、レンタカーは最初は2年でその後1年毎となっています。
車の車種、そして用途を踏まえて車検の有効期間を確認しておく必要があります。
車の種類別車検の有効期間の一覧
車の種類別の車検の有効期間を、一覧にしています。詳しい有効期間は表を参照ください。(※2019年1月時点)
車種 | 有効期間(初回) | 有効期間(二回目以降) |
貨物自動車(8トン以上) | 1年 | 1年 |
貨物自動車(8トン未満) | 2年 | 1年 |
バス/タクシー | 1年 | 1年 |
レンタカー | 2年 | 1年 |
軽貨物自動車 | 2年 | 2年 |
大型特殊自動車 | 2年 | 2年 |
自家用自動車 | 3年 | 2年 |
軽自動車 | 3年 | 2年 |
小型自動車二輪(250cc以上) | 3年 | 2年 |
平成初期には、新車から10年経つと一般の自家用車でも1年毎の車検だったようですが、現在は2年毎になっています。貨物用の自動車の場合は、自家用自動車と比べて車検の有効期間が短く、2回目以降は1年毎に車検に通さなければいけません。
車検の満了日の確認方法

車検の有効期限の満了日は、自動車車検証に記載されています。車検証の中に、「有効期限が満了する日」という欄がありますので、そこを確認するようにしましょう。
また、車検後にもらえるステッカーにも、車検の有効期限が記載されていますね。
車検は免許の更新などと異なり、警察や検察といった公的機関から更新日の通知が来ません。車を購入したディーラーや、前回車検を受けた車検業者からハガキが来ることもありますが、忘れないように自分で車検証を見て確認をしておくことが大切です。
車検を受ける期間と予約する時期について

車検の有効期間と、車検が切れる日を確認したら、車検の予約をしなければなりません。
車検を受ける時期や、申し込み時期はどうしたら良いのか。マイカーを持って期間が浅いとわからない人もいらっしゃるかもしれません。ここでは一般的な車検を受ける時期や、申し込み時期を紹介します。
車検を受ける時期は満了日の一カ月前
車検は、満了日の1カ月前から受けることが一般的です。正しくは、車検はいつでも受けられるのですが、有効期間の満了日から1カ月以上早く受けすぎてしまうと、次の車検までの期間が短くなってしまいます。
車検はお金がかかるものですので、満了日が早まると有効期間が減り、勿体ないですよね。ですので、多くの人は満了日から逆算して1カ月以内に受けるようにしているのです。
車検の申込みは2カ月から3カ月前がベスト
車検の申込は、余裕を持って行いましょう。
早めに予約を済ませておくと、自分の都合に合わせて予約ができることが多いです。ギリギリに申し込みをすると、すでに希望日に申し込みがたくさん入っていたり、代車が準備できないなどの理由で、受けてもらえないことがあります。車検を受けたいと思っている日程の2、3カ月まえには申込を済ませておくと良いでしょう。
また、ユーザー車検の場合には早く予約はできません。土日祝日を除いた、14営業日の間に行う必要がありますので、ユーザ車検を考えている場合には車検を行いたい日が近づいてから、予約をしましょう。
車検の予約をする時の注意点

スムーズに車検の予約をとるため、気をつけておきたいことは、時期に余裕を持って早めに予約をすることです。ここでは、車検の予約をする際の注意点を説明します。
また、車検時期を前倒ししてしまうことによって起こる弊害がありますので、併せて紹介します。
車検は余裕を持って予約をしよう
先ほども紹介しましたが、車検は余裕を持って2カ月から3カ月前に予約をすると良いです。業者によっては、即日対応可なサービスがある場合もありますが、車検は予約が必要なことが一般的です。
また、1年のうち年度末の3月頃は、車検の予約が取りづらいとされていますので車検時期が年度末となっている方は注意が必要です。例年、新生活が始まる4月に備えて3月ごろに車を購入する人が多く、そのために車検も3月が多くなる傾向があるのです。
予約がうまく取れずに、車検の有効期限に間に合わなくなることがないよう、余裕を持って予約をとるようにしましょう。
車検時期の前倒しに注意
余裕を持って車検を予約することはとても大切ですが、車検を前倒ししすぎてしまうと起こる弊害もあります。
例えば、車検の有効期限があと2カ月残っている状態で、前倒しで車検を受けたとします。車検の有効期限は前倒ししすぎてしまうと、新しく車検を受けた日が起点となり、家庭用乗用車の場合は新しく車検を受けた日から2年後が有効期限となってしまいます。すると、前回の車検時に支払った2カ月分の車検費用が無駄になることになってしまいます。
車検の混む時期を避ける目的や、仕事の都合上で、早く受けておきたい場合もあるでしょう。しかし、早く受けすぎてしまうと、上記のように金銭的にちょっとした損が発生するので、どちらが良いのかご自身の状況を見極めて判断をしましょう。
ユーザー車検を予約する時の注意点

ユーザー車検は、車の所有者が自ら行う車検のことです。マニュアルに沿って点検をしていくので、そこまで難しくなく、誰でもできるようになります。
場合によっては、車検業者に依頼するよりも早い時間で終わらせることができます。また、費用も安くできるなどのメリットも多いため、ユーザー車検に興味を持っている方も多いでしょう。そんなユーザー車検ですが、一般的な業者に依頼をする査定と予約方法が異なります。
予約先を間違えないようにする
ユーザー車検では、普通自動車と軽自動車で予約方法、車検を行う場所共に異なっています。予約する前には予約先に間違いがないか確認しておきましょう。
普通車の場合には、国土交通省のHP上にある「自動車検査インターネット予約システム」を利用して、全国の陸運支局への車検予約が可能です。普通車の場合は、インターネットからの予約のみとなります。
一方、軽自動車の場合には、国土交通省ではなく、軽自動車検査協会という別の団体で車検を受けることになります。軽自動車検査協会のHP上にある「軽自動車検査予約システム」から予約をしましょう。また、軽自動車検査協会は、電話での車検予約も受け付けてくれます。
IDやパスワードは書き留めておく
普通自動車の場合でも、軽自動車の場合でも、インターネットで予約をする場合には、IDとパスワードを取得した上でアカウント登録が必要になります。
万が一、予約の変更やキャンセルをしなければならない場合、再度インターネット上で手続きをする必要があります。その際に最初に取得したIDとパスワードが必要になりますので、一度取得したIDやパスワードは忘れないように控えておくようにしましょう。
車検をするのに必要なもの

車検の際、手ぶらでいっても受け付けてもらえません。事前に必要書類を準備しておく必要があります。ここでは、車検時に必要なものとその詳細について簡単にご説明します。
車検証
車を運行するための必要事項が記載されている自動車検査証(通称車検証)は、車の身分証明書ともいえる大切な書類です。
車検証には、その車の所有者や使用者が記載され、車検時に自動車保安基準に合格したことも示されています。自動車検査証は車検時だけでなく、常に車に備え付けておく必要があります。
多くの人が車のダッシュボードに入れて携帯していると思いますが、万が一紛失してしまった場合には、大変なことです。必ず即座に再発行の手続きをとっておきましょう。
自動車納税証明書
また、自動車税の納税証明書も大切な書類です。自動車税のおさらいですが、自動車税は原則として4月1日現在の車の所有者に課税される税金で、5月末日までに金融機関で納税を済ませることになっています。この納税時に、受け取る半券が納税証明書となっています。無くさずに保管をしておきましょう。
尚、平成27年4月より車検の際に条件を満たしていれば、車検時に自動車納税証明書の提出が省略できるようになりました。ただし、クレジットカードで納税した場合や、納税する金融機関によっては、納税からシステムへのデータの反映に時間がかかることがあります。
そのため、車検の時期によっては納税証明書を持参した方が無難です。軽自動車の場合は、引き続き車検時に納税証明書が必要ですので、注意しましょう。
自賠責保険証
車検時に、自賠責保険の保険証が必要とされているのは、車検書類を作成するときに「自賠責保険の証明書番号」を記入しなければならないためです。
そもそも、自賠責保険証は車検時だけではなく、普段運転をする際にも携帯する必要がある大切なものです。車の運転時に自賠責保険証を不携帯だと、30万円以下の罰則規定があります。万が一、なんらかの理由でなくしてしまった場合には、必ず早めに再発行しておきましょう。
認印
以前は車検の際には必要書類と併せて、印鑑を必ず持っていく必要がありました。ですが近年では、車検の際に印鑑は必ずしも必要ではなくなっています。必ずしも、と言うのは車の所有者が個人の場合は実筆のサインであれば印鑑省略可となったためです。
車検の業者が用意している書類が、実筆ではなくPCで個人名を印刷した書類の場合には、印鑑が必要な場合があります。そのため、印鑑も一応用意をしておくと良いでしょう。
必要書類を紛失してしまった場合の対処方法

車検が近づいているのに、必要書類が見つからない…。車検時に必要な書類は、それぞれとても大切な書類ですが、うっかり紛失してしまうこともあるかもしれません。
失くしてしまった場合には、どのような対処をすべきでしょうか。ここでは、それぞれの書類についての対処方法を紹介します。
車検証を紛失した場合
基本的に、車検証を紛失してしまったら再発行の手続きをすることになります。失くしてしまったら、以下の書類を集めて再発行を依頼しましょう。尚、再発行には手数料がかかってしまいます。
<再発行に必要な書類>
・車の使用者の委任状(車の使用者本人が申請する場合は不要です)
・使用者の認印の押印がある理由書
・申請者の身分証明書
・手数料納付書
・申請書
上記以外にも、車検証の再発行をディーラーなどの業者に依頼をする場合には、代行の手数料がかかる場合があります。
自動車納税証明書を紛失した場合
自動車納税証明書を失くしてしまった場合には、陸運局か自動車税管理事務所、都道府県の税事務所にて再発行ができますので、覚えておきたいところです。
<再発行に必要な書類>
・本人が手続きをする場合…車検証、印鑑、本人確認ができる身分証明書
・代理人が手続きをする場合…上記以外に委任状が必要となる場合がある
自動車納税証明書の場合には、再発行にかかる費用は無料です。
自賠責保険証を紛失した場合
自賠責保険証を紛失した場合も、まずは再発行することを考えます。再発行は保険会社の窓口のみで行われていますので注意が必要です。加入をしたのが代理店経由であっても、代理店では再発行ができないようになっています。
どこの保険会社の保険に加入したかわからない場合には、車を購入したディーラーや、前回車検をした会社に問い合わせてみましょう。
<再発行に必要な書類>
・契約者の印鑑
・本人確認ができる身分証明書
ちなみに、自賠責保険証の再発行には手数料はかかりません。
また、車検期限が間近に迫っている場合には、自賠責保険の再発行はせず、自賠責保険を車検日を含めた形で、25カ月でかけてしまうという手段をとることをおすすめします。
自賠責保険は二重でかかっていても問題ありませんし、保険料も1カ月分は1000円弱とそこまで負担になる額ではないので、再発行よりも手間を取らずに対応することができますよ。
車検が切れた場合は買い替えもおすすめ

車検が切れてしまった時、対処の方法として思い切って車の買い替えをしてしまうこともおすすめです。
車を買い換えるタイミングで1番多いのが、車検の切り替えの時期というデータも出ています。実際に車検の時期がくるたびに、買い替えと悩む方も多いのではないでしょうか。
ここからは角度を変えて、車の買い替えについても考えていきたいと思います。
早めに相談すれば高く売れる
車は乗車を重ねるごとに、日々その価値は下がっていきます。もし、車を少しでも高く売りたい場合にはできるだけ早めに売却の検討をすることが大切になります。
車の車検を忘れてしまった場合には、思い切って車の買い替えをしてしまうこともおすすめです。1日でも早く売却することで、高く価値をつけてもらうことができます。
また、車を売却したことで得たお金と、節約できた車検代を新しい車の購入に当てることもできます。
買取業者はカーネクストがおすすめ
車の買取を考えている場合、おすすめしたい買取業者はカーネクストです。
カーネクストは、どんな車種であっても0円以上の買取を保証しています。また、レッカー・書類代行・査定がすべて無料と、売却を検討している車のオーナーへの負担がなく、嬉しい仕組みになっています。
また、カーネクストは幅広い販路を持ち、日本国内だけではなく世界中で販売をしています。そのため、日本ではなかなか中古車として売れない車種であっても、カーネクストであれば買い取ってもらうことができます。車種によっては、他の買取業者に比べて20万円以上い買取をしてくれる場合もあります。
車の査定相談は無料ですので、車検を通すか売却かを悩んでいる段階でも、一度査定を受けてみてはいかがでしょうか。査定額が出てから、車検をした場合の必要経費と見比べて決めても良いでしょう。
参考:カーネクスト
車検切れならないように車検の満了日は確認しておこう

ここまで、車検が切れたときの罰則や、車検切れの対応方法を含め、車検について知っておきたいことを幅広く紹介しました。
車のオーナーであり、その車を運転をする限り、車検は必ず受けなければいけません。車検切れになってしまった状態で運転をしてしまうと、大変なことになってしまいます。必ず、車検切れにならないように、満了日は確認をしておきましょう。
また、車検時の必要書類は、失くさないように日頃から大切に保管しておきましょう。そして、車検の時期がきたら余裕を持って予約をとることも大切です。車検と上手に付き合って、充実したカーライフを送りましょう。
各都道府県での車検のいろは
各都道府県での車検に関する情報をまとめました。ぜひ参考にしてみてください。
北海道 青森県 岩手県 宮城県 秋田県 山形県 福島県 茨城県 栃木県 群馬県 埼玉県 東京都 千葉県 神奈川県 新潟県 富山県 石川県 福井県 山梨県 長野県 岐阜県 静岡県 愛知県 三重県 滋賀県 京都府 兵庫県 大阪府 奈良県 和歌山県 鳥取県 島根県 岡山県 広島県 山口県 徳島県 香川県 愛媛県 高知県 福岡県 佐賀県 長崎県 熊本県 大分県 宮崎県 鹿児島県 沖縄県