車検とは、あなたの車が安全面や公害面で問題がないかをチェックする検査です。一定期間毎に、国の認可を受けた検査場において実施する必要があり、国家資格のある整備士でなければ、車検に必要な整備を行うことができません。車検では、車の健康状態をチェックし、必要に応じて修理や部品交換を行います。
そういった意味で、車検はいわばクルマの人間ドックといえるでしょう。とはいえ、あくまでもその時点で基準に適合しているかどうかをテスターや目視などによって検査するものであり、次回の車検までの安全が保証されるわけではありません。
車検の有効期間について
次の車検までの間には、定められた期間があります。車の種類によっても異なりますので、詳しく見ていきましょう。
車検の有効期間は車の種類で異なる
どのような車も、一定期間ごとに車検を受けなければなりません。自家用車の場合を例にとれば、新車購入時（新車登録）から3年、その後は使用期間にかかわらず2年に一度実施する必要があります。期間内に車検を受け、自動車検査証（車検証）を交付してもらいましょう。
車検は期間満了日が訪れる1カ月前までに受けることで、次の満了日まで期間を継続することができます。1カ月以上前から受けることもできますが、その場合は検査日から数えて2年間（自家用車の場合）の継続となります。
したがって、あまり早く車検を実施すると、前回分の残余期間があっても、その分を損してしまうことになりかねません。また、有効期間は車種、用途によって異なります。仕事で使用される車両は、必然的に走行距離も増え、他の乗用車に比べて部品の消耗も早いために、新車でも2年で満了します。
車の種類別有効期間の一覧
種類別の有効期間は下表のとおりです。
| 車種 | 有効期限（初回） | 有効期限（2回目以降） |
|---|---|---|
| 貨物自動車（8トン以上） | 1年 | 1年 |
| 貨物自動車（8トン未満） | 2年 | 1年 |
| バス・タクシー | 1年 | 1年 |
| レンタカー（乗用自動車のみ） | 2年 | 1年 |
| 軽貨物自動車 | 2年 | 2年 |
| 大型特殊自動車 | 2年 | 2年 |
| 自家用乗用自動車 | 3年 | 2年 |
| 軽乗用自動車 | 3年 | 2年 |
| 小型自動車二輪250cc超 | 3年 | 2年 |
ナンバープレートには車の登録されている地域（管轄陸運局または検査事務局）と、自動車の種類を示す番号が表示されています。このナンバー分類番号からも車検有効期間を判断できます。
| ナンバー 分類番号 頭数字 | 車検有効期限 |
|---|---|
| 1、2、4、6、8（車種による） | 1年 |
| 3、5、7、8（車種による） | 2年 |
車検の満了日の確認方法
車検の満了日が近くなっても、警察などの公的機関から更新期限をお知らせする通知は届きません。車検証には、「有効期間の満了する日」が記載されていますので、その日付で確認を行いましょう。
ついつい忘れてしまいがちな車検時期ですが、それほど心配はいりません。たいていの場合は、新車購入をしたディーラーや、前回車検を行った車検工場から、案内の通知が送られてきます。
車検を忘れるとどうなるか その対処方法とは
あなたの大切な愛車の安全を守る車検制度。では、車検を忘れて放置していると、すぐに罰せられるのでしょうか。期日までに車検を行わなかった場合の措置について、見てみましょう。
車検を忘れただけでは罰せられない
公道を走るすべての車には、車検の期限があります。これは道路運送車両法により規定されているものであり、「新規検査」（同法第59条）、「継続検査」（同第62条）のふたつに分類されます。継続検査の場合は、全国にある運輸支局や自動車検査独立行政機関法人の検査場などで行います。
車検切れの状態とは、車検の有効な残存期間内に車検を受けていないことを指し、車検切れとなった場合は公道を走ることができません。ただし、更新は義務ではなく、有効期間を過ぎた場合であっても公道を走らない限りは問題ありません。
車検をせずに運転をすると罰せられる
車検切れの状態で公道で運転した場合はどうでしょう。それは「無車検車運行」と呼ばれ、道路運送車両法違反（第58条1項、108条）によって罰せられます。罰則は、違反点数6点に加え、6カ月以下の懲役、または30万円以下の罰金刑が科せられますので要注意です。
また、車検の有効期間が過ぎているということは、たいていの場合に自賠責保険の保険期間も満了していることが想定されます。そうなると自動車損害賠償保障法にも違反していることになり、違反点数6点、12カ月以下の懲役、または50万円以下の罰金が科せられます。
車検を忘れた場合の対処方法
それでは、車検を忘れて有効期間が過ぎてしまった場合はどうすればよいのでしょうか。対処方法について詳しく見ていきましょう。
業者に依頼
まずは、車検を実施している業者による引き取りを検討します。積載車がないか相談してみましょう。積載車が無い場合であっても、「出張車検」という方法を選べる場合もあります。ただし、出張の場合は費用がかかり増しになることも覚悟しなくてはなりません。
仮ナンバーを取得する
「自動車臨時運行許可申請（仮ナンバー）」を取得すれば、車検切れとなった車を検査場やディーラーなどの整備工場へ自分で持ち込むことができます。市区町村の役所などで受け付けしていますので、いざという時は相談してみましょう。
なお、仮ナンバーで運行できる範囲は、保管場所から検査場や整備工場、ディーラーまでの区間に限定されます。有効期限は自治体によって差がありますが、基本的には最大5日間です。また、自賠責保険が切れている場合は仮ナンバーでの運転といえども加入が必要となりますので、事前に確認するようにしましょう。
車検の期間と予約する時期について
車検を受ける時期は、期間が満了する時期によって左右されることは言うまでもありません。しかし、ユーザーにも業者にもスケジュールがあり、ディーラー車検かユーザー車検かによっても、予約する適切な時期は異なります。
車検を受ける時期は満了日の1カ月前
極端な話をすると、車検はいつでも受けられます。すなわち、昨日車検を受けたのに、今日また車検を受けに行くということも、原則は可能なのです。
しかし、もちろん有効期間を考えると、そんな無駄なことはしませんよね。基本的には、満了日の1カ月前から、満了日の前までに受けるのが通常です。
なお車検には、ユーザー車検というものもあります。整備士など専門知識を有しない一般の方が、整備の部分だけを業者に依頼し、それ以外の諸手続きや運輸支局での検査の部分については自分で行う方法です。
ユーザー車検の場合は土日祝日を除いた14営業日前から予約が可能で、普通車の場合はインターネットでのみ受け付けています。
車検の申込みは2カ月から3カ月前がベスト
申込はなるべく早めに行うと、あなたのスケジュールにも合わせやすくなります。ディーラーも車検工場も、日々点検整備などで忙しく、次々と予約が入ります。車検を受けたいと思っている日程の2～3カ月前には申込を済ませておくと良いでしょう。
ディーラーや車検工場も、おおむねそのあたりに案内を送付してくれます。案内が届いたら、早めに日程調整に入りましょう。混みあう時期の場合、すでに予約がいっぱいだったり、代車の準備ができなかったりすることもあります。
なお、ユーザー車検は早めの予約はできません。土日祝日を除いた14営業日の間に行うことになります。
車検の予約をする時のポイント
ここからは、予約の際のポイントについて見ていきましょう。割引を利用すると、お得に車検を受けられる場合もあります。
余裕を持って予約をする
車検を請け負う業者の中には、「問い合わせ即日対応」をうたい文句にしているところもあります。しかし、多くの場合は要予約となっていることが一般的です。遅くとも前日までには予約の連絡を入れておかないと、対応不可とされることも多いです。
1年間でみると、予約が特に取りづらいのが3月です。決算期に合わせて自動車の販売台数も伸びますが、それらが一斉に車検の時期を迎えるのも、やはり3月だからです。この時期に車検の期限を迎える場合は、より一層早めの対応を心がけましょう。
車検時期の前倒しに注意
車検の実施を前倒しすることは可能です。したがって、オーナーであるあなたが受けたい時に受けられます。ただ、どうしてもスケジュールが合わない場合を除いては、車検時期を前倒しにすることはおすすめできません。
たとえば、本来はあと3カ月間の残余期間が残っているのにもかかわらず車検を前倒しで受けたとします。すると、前回の車検時に支払った3カ月分の車検費用が無駄になり、次回の車検時期も前倒しした時期からのカウントになってしまいます。
早割のサービスを利用する
業者によっては、予約の時期が早いと車検費用を割引してくれるサービスを実施しているところもあります。他の点検整備に比べ、車検は利益も大きいことから、ディーラーも整備工場もこぞって先行予約を獲得しようと必死になります。割引のほか、景品でのサービスを実施している場合もあります。
ユーザー車検を予約する時の注意点
ユーザー車検では、整備の部分以外はユーザーが行います。したがって、代行手数料・テスター調整などの費用が浮くことから、結果的に車検費用の総額が安く済む傾向にあります。ユーザー車検の注意点について見ていきましょう。
予約先を間違えないようにする
普通車の場合は、国土交通省が運営する「自動車検査インターネット予約システム」を利用して、全国の陸運支局への予約が可能です。一方、軽自動車の場合は軽自動車検査協会サイト内にある「軽自動車検査予約システム」から予約します。予約先が異なりますので間違えないようにしましょう。なお、軽自動車は電話予約も可能です。
IDやパスワードは忘れないようする
インターネットでの予約に際しては、IDとパスワードを取得して、アカウント登録をする必要があります。登録は、画面に従って必要項目を入力するだけなので、ぜひチャレンジしてみてください。予約の変更や取り消しに際してもIDやパスワードが必要ですので、忘れないようにしましょう。
車検をするのに必要なもの
車検に際して必要となる車検証などは、車内のダッシュボードなどに備えつけてられているでしょうか。他にも、納税証明書や自賠責保険証など、必要書類が整っているか、事前に確認するようにしましょう。
車検証
自動車検査証（車検証）は、車を運行するための必要事項が記載されており、まさに車の身分証明書ともいえる大切な書類です。車検時以外でも常に車に備え付けておくようにしましょう。なお、車検証の不携帯は法律違反となり、規則上は罰金が科せられて前科がついてしまいます。
実際には、車検に合格していることが確認できれば注意のみで済まされるケースがほとんどですが、紛失などの危険性もありますので、常に車内に備えておくようにしましょう。
自動車納税証明書
4月1日時点で車を所有している人には、自動車税が課税されます。5月末日までに金融機関で納税を済ませると、その時受け取った半券が納税証明書となりますので、車検証と一緒に大事に保管しておきましょう。納税証明に使用できる半券には、「車検用」または「継続検査用」というただし書きがあります。
なお、2015年度より納税証明が電子化されて継続車検の申請時には提示の必要がなくなりました。これは、国土交通省陸運局と都道府県税事務所がオンラインで納税の有無を確認できるようになったためであり、こういった手続きにもペーパーレス化が進んでいます。
ただし一定の条件があり、「継続検査であること」「自動車税を滞納していないこと」のほか、特定の府県以外のナンバーであることが必要です。また、軽自動車や自動二輪車の場合には、今までどおり納税証明書の提出が必要になっているので注意しましょう。
自賠責保険証
車検書類作成に際して、「自賠責保険の証明書番号」を記入しなければなりません。自賠責保険は、自動車（軽自動車・バイク、原付も含む）の持ち主が必ず加入しなければならない保険であり、対人のみ損害を補償する保険です。
車検対象となっている車両の場合は、自賠責保険の保険期間が車検有効期間をカバー（車検有効期間より1日でも多く保険に加入）していなければ、車検証の交付を受けることができません。したがって、車検の際は、必ず車検有効期間を満たす期間にわたり、自賠責保険の加入が必要になります。
なお、原動機付自転車を含むすべての自動車は、自動車損害賠償保障法に基づき、自賠責保険に加入していなければ運転することはできません。加入せずに人身事故を起こすと、賠償金がすべて自己負担になります。任意保険に加入していたとしても、そのとき支払われるのは自賠責保険の補償限度額を超えた部分のみです。
また、自賠責保険証を備えつけない状態での運転も罰則の対象です。?自賠責保険不携帯は、道路交通法ではなく自動車損害賠償保障法により罰せられ、罰金と前科がつきます。
認印
印鑑は必ずしも必要ではありません。平成10年の国土交通省の通達により、車の使用者が個人の場合、氏名欄に自署した場合には印鑑の押印は不要となりました。
しかし、継続検査申請書の使用者（申請者）の項目が自筆ではなくワープロ打ちなどの場合は、認印もしくは自筆のサインが必要となります。
必要書類を紛失してしまった場合の対処方法
車検証や納税証明書などの必要書類が見当たらないからといって、にわかにあわてる必要はありません。再発行のための方法も準備されているので、落ち着いて対応しましょう。
車検証を紛失した場合
以下の書類を用意します。
- 車の使用者の委任状（車の使用者本人が申請する場合は不要）
- 使用者の認印の押印がある理由書（汚損されていても、車検証が残っている場合は不要）
- 申請者の身分証明書
- 手数料納付書
- 申請書
ディーラーや整備工場に、再発行の手続きを代行してもらうこともできます。ただし、その際は申請料のほか、代行のための事務手数料も発生しますので注意しましょう。
自動車納税証明書を紛失した場合
陸運局または自動車税管理事務所、都道府県の税事務所で再発行を依頼します。なお、再発行にかかる費用は無料です。また、手続きを行うのが本人か代理人かによって、用意する書類も異なります。手続き前に確認しておきましょう。
| 本人が手続きをする場合 | 車検証、印鑑、本人確認ができる身分証明書 |
| 代理人が手続きをする場合 | 車検証、印鑑、身分証明書のほか委任状が必要となる場合がある |
自賠責保険証を紛失した場合
保険会社や保険代理店に再発行を依頼します。申請書に記入して、身分証明書を一緒に提出すれば、無料で再発行が可能です。事務処理にもそれほど時間はかかりません。多くの場合は即日発行が可能ですが、車検時期が迫っている方は早めに準備するようにしましょう。
なお、車検の期限が直近である場合は、あえて再発行せずに、新たに25カ月分の保険をかけてしまうことをおすすめします。いわゆる、新規で自賠責保険に加入する方法です。二重契約となりますが、自賠責保険の二重加入は違法ではありません。
1カ月分の保険料が無駄にはなるとはいえ、その損失はおおむね1,000円未満です。それに、自賠責保険証を不携帯で運転することは法律により罰せられてしまいます。そういったリスクに比べれば、むしろ安いといえるでしょう。
ユーザー車検に必要なもの
費用を割安に抑えられることで注目が集まるユーザー車検。自分で用意しなくてはならないものが多そうですが、基本的にはディーラー車検と大きく異なりません。詳しく見ていきましょう。
事前に用意しておくもの
事前に用意するものは、以下のとおりです。
- 車検証
- 自動車損害賠償責任保険証明書（新旧2枚が必要）
- 自動車税納税証明書（特定の条件で省略可能）
- 認印
自動車損害賠償責任保険証明書は、車検を受ける前までに継続手続きを行います。なお、車検当日に運輸支局近辺の代書屋でも手続きが可能です。また、自動車税納税証明書（継続検査用）は、「自動車税を滞納していない」「自動車税を納付してから、3週間以上経過している」の条件を満たしている場合に省略できます。
車検当日に用意するもの
車検当日に用意するものは以下のとおりです。
自動車検査票
車検や構造等変更検査、新規登録検査の際、検査項目ごとの合否を記録するための用紙です。道路運送車両法の保安基準を満たしている場合のみ、この自動車検査票に合格印が印字されます。車検証の交付を受けるためには、全ての項目に合格印が押されなければなりません。
万一、検査で不合格となり後日再検査を受ける場合は、検査票を運輸支局の窓口に提出し、限定自動車検査証を交付してもらいましょう。2週間以内に不合格箇所の整備を行い、再度運輸支局で検査を受検すると、不合格箇所に関する検査項目のみの受検で済みます。
なお、再検査を他の運輸支局や指定工場で受けることもできます。その場合も、限定自動車検査証が必要となります。
自動車重量税納付書
自動車重量税は、自動車の区分や重量、経過年数に応じて課税される税金で、車両重量0.5トンごとに税額が増加します（軽自動車は重さに関わらず定額）。
本来は1年ごとにかかる税金ですが、新規登録あるいは車検時にまとめて支払います。自動車重量税納付書に税額相当の印紙を貼り付けて納付しましょう。
継続検査申請書
検査終了後に運輸支局のコンピュータに読み込ませることで、車検証が自動交付されます。コンピュータでの自動認識に対応するため、OCR形式で印字が行われており、正式名称は、「専用3号様式」と言います。
国土交通省のホームページからダウンロードして印刷することも可能ですが、一般家庭に普及しているインクジェットプリンターは、OCR形式の印字に不適です。検査当日に運輸支局窓口で用紙を受け取ることをおすすめします。
定期点検整備記録簿
24カ月点検や12カ月点検の法定点検を行った内容を記録する用紙です。法定点検が終わっている場合のみ必要であり、車検後に行う場合は不要となります。
車検費用が掛かりそうな場合は買い替えもおすすめ
ユーザー車検や早割を利用したとしても、2年に1回の車検費用は相当な出費です。また、乗り続けているうちに不具合箇所も増えてくるため、車検の回数を重ねるたびに修理にかかる費用もかかり増しになりがち。それならいっそう、買い換えてしまうというのも一つの選択肢です。
早めに相談すれば高く売れる
車のオーナーになって公道を走らせるためには、どうしても車検は避けて通れないものです。車を所有している間にかかる費用は、燃料費やワイパーなどの消耗品はもちろんのこと、任意保険、税金などさまざまです。そんな中でも車検時の出費は、定期的に訪れることがわかっていながらも、手痛い出費となります。
当然ながら、長年乗り続けた愛車であれば、エンジンやブレーキなども徐々に劣化するため、車検を通すための基準をクリアできなくなっている場合もしばしばです。前回の車検よりも費用が掛かることは覚悟しておいた方がよいでしょう。
車検費用の見積もりが高くなってしまって悩んでいるなら、愛車を手放して、新しい車の購入を検討してはいかがでしょうか。早めに売却することで高額取引が期待できるので、お得に乗り替えすることも可能になります。
買取業者はカーネクストがおすすめ
中古車の買取を行っている業者はさまざまありますが、そんな中でも「廃車予定の愛車も0円以上買取保証」「査定は無料」「世界中で販売」を売りにしているカーネクストがおすすめです。事故車、水没車、故障車などはもちろんのこと、車検間近のあなたの車も高値で買い取ってくれるでしょう。
車検の有効期間が残りわずかの場合、車検を通してから販売したり、次のオーナーが車検を行ったりしなくてはならないために、買取価格も安く抑えられがちです。しかし、走行距離が10万キロメートル以上の過走行車や、10年前の車なども0円以上で買取保証のカーネクストなら高値買取の可能性があります。
海外に独自の販売ルートを確保しており、日本では値段が付かないような車両も取扱いができるほか、車の査定、レッカー車の手配、書類代行がすべて無料です。車検を前にして買換えを検討しているなら、ぜひカーネクストの査定を試してみましょう。
車検の有効期間は自分で確認が必要
うっかり車検を忘れていても、にわかに罰せられることはありません。しかし、国内の公道で愛車を走らせるためには、車検は避けて通れない仕組みです。
たいていの場合は、ディーラーや整備工場からの案内があるので忘れることはありませんが、日ごろから車検の有効期間には気を付けましょう。
車検の有効期間を意識して愛車に乗ることは、安全面や公害防止の観点からも重要であり、買換えのタイミングを考えるうえでもひとつのポイントとなります。楽しく快適なカーライフの継続には、維持費用の資金計画と愛車の健康管理が欠かせません。
